近藤　功庸

近藤　功庸（こんどう　かつのぶ）　　経済学部経営経済学科　教授
【学歴・学位】
1997年3月25日　北海道大学大学院農学研究科農業経済学専攻博士課程修了
1997年3月25日　北海道大学より博士（農学）の学位を授与

【研究分野】
農業経済学、開発経済学

【研究テーマ】
アジア地域の農業生産性分析

【研究業績に関する事項】

①学術論文（学会誌および査読付き国際学術雑誌への掲載分）

1999年

近藤功庸・佐藤和夫・林岳「農業用水路の環境整備による公益的経済評価　―山形県寒河江市における事例研究―」『1999年度日本農業経済学会論文集』、349－353。

2002年

近藤功庸・山本康貴「農協経営における総要素生産性、技術効率および技術変化の同時分析　―北海道稲作地帯における総合農協を事例として―」『2002年度日本農業経済学会論文集』、277－281。

2003年

宋柱昌・山本康貴・近藤功庸「北海道の酪農経営における負債償還可能性と技術効率との関連　―ＤＥＡからの接近―」『2003年度日本農業経済学会論文集』、350－354。

2003年

近藤功庸・山本康貴「減反開始期以降におけるわが国稲作生産性の停滞とその要因　―Malmquist生産性指数からの接近―」『2003年度日本農業経済学会論文集』、355－359。

2004年

宋柱昌・近藤功庸・山本康貴「北海道の稲作経営における負債償還可能性と技術効率との関連　―ＤＥＡからの接近―」『農業経営研究』第42巻第1号、47－515、DOI: https://doi.org/10.11300/fmsj1963.42.1_47。

2004年

近藤功庸・山本康貴「地域別に見たわが国稲作生産性の推移とその要因　―減反開始期以降を対象として―」『農林業問題研究』第40巻第1号、242－245、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe1965.40.242。

2004年

近藤功庸・山本康貴「減反開始期以降におけるわが国稲作生産性変化に対する地域別貢献度分析」『2004年度日本農業経済学会論文集』、83－89。

2004年

宋柱昌・近藤功庸・山本康貴「北海道の畑作経営における負債償還可能性と技術効率との関連　―ＤＥＡからの接近―」『2004年度日本農業経済学会論文集』、90－95。

2005年

近藤功庸・宋柱昌・山本康貴「北海道の野菜作経営における負債償還可能性と技術効率との関連　―ＤＥＡからの接近―」『農林業問題研究』第41巻第1号、77－81、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe1965.41.77。

2005年

笹木潤・近藤功庸・山本康貴「パネル単位根検定によるわが国稲作生産性の経済収束分析　―減反開始期以降を対象として―」『農林業問題研究』第41巻第1号、110－113、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe1965.41.110。

2005年

近藤功庸・山本康貴・笹木潤「減反開始期以降におけるわが国稲作生産性の経済収束分析」『農業経営研究』第43巻第2号、45－48、DOI: https://doi.org/10.11300/fmsj1963.43.2_45。

2006年

近藤功庸・山本康貴「地域別稲作生産性変化がわが国稲作生産性変化に及ぼす貢献度の要因分析　―減反開始期以降を対象として―」『2005年度日本農業経済学会論文集』、124－129。

2006年

笹木潤・山本康貴・近藤功庸「わが国稲作生産性における経済収束仮説の再検証　―減反開始期以降のデータによるパネル単位根検定からの接近―」『2005年度日本農業経済学会論文集』、113－117。

2006年

Yasutaka Yamamoto, Katsunobu Kondo and Jun Sasaki, “Productivity and Efficiency Change for Agricultural Cooperatives in Japan: The Case of the Dairy-Farming Region in Hokkaido,” Japanese Journal of Rural Economics, 8, 58-63, DOI: https://doi.org/10.18480/jjre.8.58.

2006年

笹木潤・近藤功庸・山本康貴「北海道稲作地帯の総合農協における総合生産性の経済収束分析」『2006年度日本農業経済学会論文集』、119－123。

2007年

近藤功庸・笹木潤・山本康貴「総合農協の総合生産性格差に関する経済収束分析　―北海道酪農地帯の総合農協を事例として―」『農林業問題研究』第43巻第1号、61－ 65、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe1965.43.61。

2007年

山本康貴・近藤功庸・笹木潤「わが国稲作生産性の伸びはゼロとなるか？　―総合生産性，技術変化およびキャッチ・アップ効果の計測を通じて―」『農業経済研究』第 79巻第3号、154－165、DOI: https://doi.org/10.11472/nokei.79.154。

2008年

Katsunobu Kondo, Yasutaka Yamamoto and Jun Sasaki, “Measuring Total Factor Productivity Change for Agricultural Cooperatives in Japan: A Nonparametric Malmquist Indices Approach,” Journal of Rural Cooperation, 36(2), 101-113.

2009年

近藤功庸・宋柱昌・山本康貴「韓国の地域経営型グリーン・ツーリズムにおける先進事例分析」『農林業問題研究』第45巻第1号、137－142、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe.45.137。

2009年

近藤功庸・山本康貴・愼鏞光「韓国における稲作生産性の地域別推移」『2009年度日本農業経済学会論文集』、591－594。

2010年

近藤功庸・笹木潤・山本康貴「日本における稲作生産性停滞仮説の再検証　－生産性変化の地域別貢献度分析と経済収束分析を通じて－」『農林業問題研究』第46巻第1号、14－22、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe.46.14。

2010年

近藤功庸・山本康貴・愼鏞光「韓国稲作生産性に対する地域別貢献度分析」『農林業問題研究』第46巻第1号、137－140、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe.46.137。

2010年

近藤功庸・山本康貴・愼鏞光「韓国における稲作生産性水準の地域間格差　―循環性を有する生産性指数からの接近―」『2010年度日本農業経済学会論文集』、448－455。

2011年

近藤功庸・山本康貴・愼鏞光「規模の経済性を考慮した韓国稲作の生産性分析」『農林業問題研究』第47巻第1号、150－153、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe.47.150。

2011年

Kenta Tanaka, Shunsuke Managi, Katsunobu Kondo, Kiyotaka Masuda and Yasutaka Yamamoto, “Potential Climate Effect on Japanese Rice Productivity,” Climate Change Economics, 2(3), 237-255.

2013年

近藤功庸・山本康貴・愼鏞光「規模の経済性を考慮した生産性の地域別推移と地域間格差の同時分析　―韓国稲作の事例―」『農林業問題研究』第49巻第1号、177－182、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe.49.177。

2015年

近藤功庸「韓国の経済成長と農業発展　―稲作生産性を中心として―」『農業経済研究』第87巻第1号、23－37、DOI: https://doi.org/10.11472/nokei.87.23。

2015年

廣瀬拓・赤堀弘和・近藤功庸・山本康貴「品目別食料自給率の要因分解分析」『農林業問題研究』第51巻第2号、86－91、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe.51.86。

2016年

廣瀬拓・赤堀弘和・近藤功庸・澤内大輔・山本康貴「将来の人口減少が品目別食料自給率に与える影響分析」『農林業問題研究』第52巻第3号、148－153、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe.52.148。

2017年

Katsunobu Kondo, Yasutaka Yamamoto and Jun Sasaki, “Total Factor Productivity of the Japanese Rice Industry,” Asian Economic Journal, 31(4), 331-353, DOI: https://doi.org/10.1111/asej.12134.

2018年

近藤功庸・胡林軒・澤内大輔・山本康貴「中国農業生産費データの制約を考慮した総合生産性の簡便計測方法　―綿花作への適用例―」『農林業問題研究』第54巻第3号、82－87、DOI: https://doi.org/10.7310/arfe.54.82。

2020年

Atomu Nitta, Yasutaka Yamamoto, Katsunobu Kondo and Daisuke Sawauchi, “Direct Payments to Japanese Farmers: Do they Reduce Rice Income Inequality? Lessons for Other Asian Countries,” Journal of Policy Modeling, 42, 968-981, DOI: https://doi.org/10.1016/j.jpolmod.2020.02.006.

2022年

Atomu Nitta, Yasutaka Yamamoto, Simone Severini, Katsunobu Kondo and Daisuke Sawauchi, “Effects of Direct Payments on Rice Income Variability in Japan,” Australian Journal of Agricultural and Resource Economics, 66(1), 118-135, DOI: https://doi.org/10.1111/1467-8489.12445.

2022年

増山巽・日田アトム・澤内大輔・近藤功庸・山本康貴「大規模経営の生産性水準は中小規模経営よりも高いのか？　―中国酪農を事例とした生産性と規模の関連性分析―」『農業経済研究』第93巻第4号、401－406、DOI: https://doi.org/10.11472/nokei.93.401。

2023年

董思源・山本康貴・澤内大輔・日田アトム・近藤功庸「中国トウモロコシ作生産性の地域別貢献度分析」『フードシステム研究』第29巻第4号、231－236、DOI: https://doi.org/10.5874/jfsr.22.29.4_13。

②招待講演など

2005年8月30日

「Rice Productivity and its Convergence under Rice Acreage Control Programmes in Japan」KREIセミナー、韓国農村経済研究院（大韓民国ソウル市）。

2015年3月28日

「韓国の経済成長と農業発展：稲作生産性を中心として」2015年度日本農業経済学会大会シンポジウム（全体テーマ「戦後農業の発展過程　―日本とアジアの比較―」）、東京農工大学。

2017年1月17日

「ＴＰＰと北海道農業の将来展望」平成29年上川地区北海道指導農業士・農業士会研究協議会講演、旭川グランドホテル。

2019年3月13日

「日中両国の農業生産性に関する計量分析」2018年度六甲フォーラム（第35回Workshop on Population and Food Economics、神戸大学社会システムイノベーションセンター共催）、神戸大学大学院経済学研究科。

③競争的研究資金の獲得

2000年度〜2001年度　日本学術振興会・科学研究費補助金・奨励研究（Ａ）

研究課題：農協経営の生産性変化に関する時系列分析（課題番号12760153）
研究代表者：近藤功庸

2005年度〜2007年度　日本学術振興会・科学研究費補助金・基盤研究Ｃ（一般）

研究課題：日韓自由貿易協定（ＦＴＡ）が農業生産性に及ぼす影響に関する計量経済学的研究（課題番号17580203）
研究代表者：近藤功庸、研究分担者：山本康貴・笹木潤

2011年度〜2014年度　日本学術振興会・科学研究費補助金・基盤研究Ｃ（一般）

研究課題：食料自給率停滞下における日韓両国の農業生産性に関する計量経済学的研究（課題番号23580308）
研究代表者：近藤功庸、研究分担者：山本康貴

2020年度〜2023年度　日本学術振興会・科学研究費補助金・基盤研究Ｃ（一般）

研究課題：貿易自由化圧力と気候変動に対応した日中韓３か国の農産物生産費格差に関する比較分析（課題番号20K06261）
研究代表者：近藤功庸、研究分担者：山本康貴・澤内大輔・赤堀弘和

【学会および社会における活動等】
所属学会

日本農業経済学会
地域農林経済学会
北海道農業経済学会
Agricultural and Applied Economics Association
Australian Agricultural and Resource Economics Society
Canadian Agricultural Economics Society
European Association of Agricultural Economists
East Asian Economic Association