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張 興和

張 興和(ちょう こうわ)  経済学部経営経済学科 教授

【最終学歴、学位】
平成 5年 4月 東北大学大学院工学研究科博士後期課程 修了,工学博士
平成17年 1月 東北大学大学院経済学研究科,経済学博士

【学会および社会における活動等】
受賞歴
平成15年 6月 中国国家経済貿易委員会経済研究センター 優秀論文一等賞 受賞
現在所属の学会
日本鉄鋼協会

【研究分野】 環境学・経済学・地域研究

【研究内容のキーワード】 経済統計学・地域環境経済研究・日中間環境経済協力

【教育上の能力に関する事項】
教育方法の実践例
平成19年4月 「上手な説明で理解させるよりも良い例で」 数学には抽象的なものが多く,正確に理解するため上手な説明より良い例が効果的である
平成19年5月 「授業開始後4回目前後のアンケート実施」 授業開始後4回目前後に詳細なアンケートを行っている。授業内容の理解度を確認した上,受講生に合うように授業改善に努めている。
平成19年11月 「授業開始後4回目前後のアンケート実施」 入学前教育教材を作成し,回答の添削・指導を実施した。

作成した教科書,教材
平成17年2月 CDMによる環境改善と温暖化抑制  ―中国山西省を事例として― 創風社

実務の経験等
平成20年7月 地域教育(百寿大学・中学校)支援

【職務上の実績に関する事項】
特許
平成5年4月 「高炉ライニング厚さの測定装置と方法」 中国特許局,No. ZL 91 1 00617.6
平成18年4月 「ゼオライトの製造方法及びゼオライト製造装置」 日本特許庁,特願2006-118149
平成18年9月 「鉱石処理方法,鉱石処理装置及び製鉄法」 日本特許庁,特願2006-250875
平成19年5月 「マグネシウム基水素化物の製造方法及びマグネシウム基水素化物の製造装置」
日本特許庁,特願2007-125866
平成19年9月 「Process for preparation of ore, equipment for preparati on thereof, ironmaking process and ironmaking/steelmaking process」 台湾特許庁,台湾特開:200825185, 2008.6.16
平成20年11月 「Method of producing Magnes ium-based Hydrides and appar atus for producing Magnesium-based Hydrides」 米国特許商標庁(US Patent&Trademark Office)

実務の経験等
招待講演
平成22年2月 独立行政法人産業技術総合研究所,国立大学法人筑波大学主催 シンポジウム「次期枠組みに向けたCDMの現状と今後」(つくば市筑波大学)の招待講演 「中国におけるCDMプロジェクトの実際」
平成22年 9月 中国鋼鉄研究総院主催「鉄鋼業エネルギー効率向上のシンポジウム」(北京)の招待講演 「日中間鉄鋼業におけるCDMプロジェクトと技術的協力 (CDM & technical cooperation in the steel industry betw een Japan and China)」
共同研究
平成17年8月~平成19年3月 ・石炭エネルギーセンターと共同研究(平成17年度環境省委託事業)「地球温暖化対策技術開発事業 本庄・早稲田地域でのG水素モデル社会の構築」
平成17年11月~平成18年5月 ・東北大学,九州大学との共同研究(平成21~23年度 科学研究費補助金基盤研究C)「低炭素型産業構造に向けたカーボンチェーンの革新」
テクニカルレビュー
平成18年10月 日本能率協会の主任検証審査員として、東陶機器株式会社が自主参加型国内排出量取引制度を利用し2003~2005年度に実施した温室効果ガス排出削減量の算定と検証に対してテクニカルレビューを行い、適正であると判断した。

【研究業績等に関する事項】
著書
平成17年2月 CDMによる環境改善と温暖化抑制 ―中国山西省を事例として―単著 創風社
平成19年3月 中国山西省における温室効果ガス削減プロジェクトの実態 共著 東北大学東北アジア研究センター
学術論文
平成19年12月 凸している凹関数の困惑解消と実際応用 単著 旭川大学紀要,第64号,pp.15-24
平成20年9月 中国山西省におけるコークス乾式消火設備(CDQ)設置によるCDMプロジェクトの設計 共著 鉄と鋼, Vol.94, No.9, pp.369-375
平成20年12月 クリーン開発メカニズムと日中協力 単著 旭川大学経済学部紀要65・66合併号 pp.39-45
平成22年12月 中国における2050年までの低炭素化への道に関する考察 単著 旭川大学経済学部紀要69合併号 pp.17-26

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